【最新版】理学療法士の給料・年収はいくら？初任給から経験年数別の相場まで徹底解説

 

理学療法士の給料や年収相場について知りたいですか？本記事では、国家資格を持つ理学療法士の平均月収やボーナス、初任給からキャリアパス別の収入まで、最新データに基づいて徹底解説します。

医療現場で欠かせないリハビリテーションの専門家として、患者さんの身体機能回復を支える理学療法士。やりがいのある職業ですが、実際の収入はどのくらいなのでしょうか？

厚生労働省の最新統計をもとに、経験年数別の給料推移や勤務先別（病院・介護施設・クリニックなど）の年収差、さらに年齢別の平均年収まで詳しく分析。将来のキャリアプランや転職を考える方にも役立つ情報が満載です。この記事を参考に、理学療法士としての将来の見通しを立ててください。

理学療法士の平均年収・給料の実態

理学療法士の給料について知るには、まず全体的な平均値を把握することが重要です。厚生労働省の令和5年度賃金構造基本統計調査によると、理学療法士の平均年収は約433万円となっています。内訳を見ていきましょう。

理学療法士の基本データ

理学療法士の平均年収は約433万円で、平均月給は約30.1万円、年間賞与（ボーナス）は約71.4万円です。この調査における平均年齢は35.6歳、平均勤続年数は7.4年となっています。月の平均労働時間は162時間、超過労働時間は平均で5時間程度です。

これらの数字から、理学療法士給料は一般的な会社員と同程度の水準であることがわかります。ただし、医師や薬剤師などの他の医療職と比較すると、やや低めの傾向にあります。

手取り給料はどれくらい？

理学療法士の平均年収430万円から計算すると、月給は約29万円、ボーナスは年間約70万円となります。ここから所得税や住民税、社会保険料などを差し引いた手取り額は、独身の場合、月に約23〜24万円、ボーナスが約56万円程度と推定されます。

実際の手取り額は扶養家族の有無や住んでいる地域によって変わってきますので、あくまで目安として考えてください。

経験年数別・年齢別の理学療法士の給料相場

理学療法士の給料は経験を積むにつれて上昇していきます。年齢別・経験年数別の給料相場を見ていきましょう。

新卒・若手理学療法士（20代）の給料

20代の理学療法士の平均年収は約364万4,000円です。さらに詳しく見ると、20代前半（20歳〜24歳）の平均年収は約341万5,000円、20代後半（25歳〜29歳）の平均年収は約387万2,000円となっています。

初任給については、施設によって差がありますが、約21〜23万円が相場です。男性の初任給は約25.2万円、女性は約24.6万円と、大きな男女差はありません。

中堅理学療法士（30代）の給料

30代になると経験を積み、専門性も高まるため、給料も上昇します。30代前半（30歳〜34歳）の平均年収は約421万円、30代後半（35歳〜39歳）の平均年収は約458万円です。

この年代では、管理職への昇進や専門資格の取得によって、さらに収入を伸ばすことが可能です。

ベテラン理学療法士（40代以上）の給料

40代以上のベテラン理学療法士になると、さらに給料は上昇します。40代前半（40歳〜44歳）の平均年収は約471万円、40代後半（45歳〜49歳）の平均年収は約505万円です。

最も年収が高いのは55〜59歳の年代で、平均年収は約589万円に達します。ただし、60代以降は定年や雇用形態の変化により年収は下がる傾向にあります。

勤務先別の理学療法士の給料比較

理学療法士の給料は勤務先によっても大きく異なります。主な勤務先別の給料相場を比較してみましょう。

病院・医療機関勤務の場合

総合病院やリハビリテーション病院、クリニックなどの医療機関に勤務する理学療法士の年収は、350万円〜450万円が相場です。大学病院や厚生年金病院など、より規模の大きな職場だと、理学療法士給料が高くなる傾向があります。

10年以上勤め続ければ、年収500万円前後に達するケースもありますが、それ以上大きく収入を伸ばすためには、役職者に昇進することが条件となるでしょう。

介護施設勤務の場合

介護老人保健施設や有料老人ホーム、グループホームなど、介護施設で働く理学療法士給料は、400万円〜550万円前後が相場となっており、全体的に医療施設よりも高給です。

その要因は主に需要と供給のバランスにあります。高齢化の進展によって介護ニーズが高まり、理学療法士の求人数も増加傾向にある一方、介護業界はつらい、しんどいというイメージが強く、就職希望者の数はあまり伸びていません。

特に体力的負担の大きい訪問介護系・訪問リハビリ系の事業所は、高待遇のところが目立ちます。高収入を狙うなら、介護施設への就職は非常に有効な選択肢のひとつです。

福祉施設勤務の場合

児童福祉施設や障がい者支援施設など、福祉事業関係の事務所に勤める理学療法士の年収は、300万円〜400万円くらいが相場であり、医療施設よりもやや見劣りする水準です。

また、求人募集の大半はアルバイトやパートなどの非正規雇用であるため、経済的には安定しにくいかもしれません。

公立と私立の給料差について

理学療法士の給料は、公立（国公立病院）と私立（民間病院）でも傾向が異なります。

初任給と昇給率の違い

公立の施設では、初任給については私立施設を下回ることが多い一方、その後の昇給率については、私立施設より高い傾向にあります。

反対に、私立施設では、公立施設より初任給が高く設定されている一方、その後の給料の伸びはあまり期待しにくいようです。

どちらのほうがいいというわけではないため、自分の働き方やライフスタイルに合った就職先を選択しましょう。ひとつのところに長く勤め続けたいという意志が固いなら公立施設のほうが、複数の職場を経験して多様なスキルを学んでいきたいなら民間施設のほうが、それぞれ適しているといえるかもしれません。

理学療法士の給料が低いといわれる理由

理学療法士は「給料が低い、長く働いても収入があまり増えない」といわれることがあります。ここでは、その要因について見ていきましょう。

理学療法士の国家資格所有者が増え続けている

理学療法士の国家資格所有者は毎年10000人以上おり、近年は需要に対して理学療法士が多くなっています。日本理学療法士協会と厚生労働省の調査によると、2011年には累計9万人程度であった理学療法士は、2023年度には213,735人と約2.4倍になっています。

理学療法士の需要は年々高まりつつありますが、現在では供給過多になってしまっていることから、理学療法士の年収が減少傾向にあると考えられています。

法律によって決まる給料

理学療法士が施術して得られる報酬は、「診療報酬制度」という制度で決まっています。診療報酬制度は、厚生労働大臣が定めた医療行為一つひとつの医療点数にもとづいて、報酬金額が決まるしくみです。

しかし国の医療費は少子高齢化により年々増加し、財政を圧迫していることから、診療報酬は近年下がる傾向にあります。そのため理学療法士の給料が上がりづらい状況となり、年収が低めのまま推移していると考えられます。

理学療法士が収入を上げるための方法

厳しい状況の中でも、理学療法士が収入を上げたいと考えた場合、どのような行動をとればよいのでしょうか。理学療法士が収入アップにつながる可能性がある方法を紹介します。

管理職にキャリアアップする

理学療法士が収入を上げるには、ひとつの場所に長年勤め続けて役職者に昇進する方法があります。

ただし、医療現場の高度化、専門分化に伴い、理学療法士は深い知識が求められています。キャリアアップするには、資格を取って終わりではなく、常に研究・勉強していく姿勢が必要です。

認定理学療法士や専門理学療法士のような、さらに上位の資格を取得することも検討するとよいでしょう。

また、体力負担を求められる理学療法士を一生続ける方法として、施設のマネジメント業務に関わる道もあります。その場合、リハビリ現場から離れることが多くなり、経理や経営など異なる分野の勉強が求められます。

専門性を高める資格を取得する

理学療法士がキャリアアップを目指すには、専門性を高めることが重要になります。勉強会や研修会に参加するほか、認定理学療法士や専門理学療法士などの資格を取得することで、より専門的な知識と技術を身につけましょう。

資格取得後も、更新などに関して厳しい条件があるため、理学療法士の中でもこれらの資格を持っている人はごくわずかです。そのぶん市場価値も高くなるため、キャリアアップを目指すのに有効な手段のひとつといえるでしょう。

条件に見合う職場に転職する

今の職場での昇給やキャリアアップが難しい場合や時間がかかってしまう場合は、自分が求める条件に合う職場に転職するのも近道です。

より大きな病院や、昇給制度・評価制度がしっかりと整った職場に移動すれば、現在の職場よりスムーズにキャリアアップを目指すことができるでしょう。

ただし、あまり短いスパンで職場を変えすぎると、長く働けない人だと判断されて採用の際に不利になってしまいます。そのため、1つの職場につき1年は勤続するつもりで転職活動に励みましょう。

理学療法士の将来性と給料の見通し

理学療法士の数は近年大きく増加しており、現在では資格保有者の数は20万人を超えています。このため、理学療法士の人気が高い病院やクリニックといった医療施設への就職は、採用倍率が非常に高くなるケースも見られます。

希望する勤務先に就職できないだけでなく、理学療法士給料が低めに抑えられてしまう可能性は大いにあります。

また、現在理学療法士は若手が中心であり、こうした年代が50代60代を迎えるころには、理学療法士の競争も激しくなることが予想されます。そうすると管理者になることができる人も一握りとなり、その他大勢は給料が低いまま働かなくてはならないこともあるかもしれません。

一方で、高齢化社会の進展に伴い、リハビリテーションの需要は今後も増加すると予想されます。特に介護分野や在宅リハビリの分野では、理学療法士の専門知識を活かした活躍の場が広がっていくでしょう。

まとめ：理学療法士の給料・年収の実態

理学療法士の平均年収は約433万円で、経験年数や勤務先によって大きく変動します。20代の平均年収は約364万円、30代で約440万円、40代で約490万円と、年齢とともに上昇していきます。

勤務先別では、介護施設が比較的高給（400万円〜550万円）で、医療機関（350万円〜450万円）、福祉施設（300万円〜400万円）と続きます。公立施設は初任給は低めですが昇給率が高く、私立施設はその逆の傾向があります。

理学療法士給料が低めと言われる理由としては、資格保有者の増加による供給過多と、診療報酬の減少が挙げられます。収入アップを目指すなら、管理職への昇進、専門資格の取得、条件の良い職場への転職などが有効です。

理学療法士は医療・福祉の現場で欠かせない専門職であり、やりがいを感じられる仕事です。給料だけでなく、仕事の内容や職場環境、将来性なども考慮して、自分に合ったキャリアパスを選んでいくことが大切でしょう。

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